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応募者の確保が困難だからと言って…

応募者を無精査に採用するリスクの高さ

日経新聞

人が足りないから「来る者誰でも採用」で本当によいのでしょうか。決してそんなはずはないのです。それはその現場に携わっている人事の方もよくわかっていらっしゃることでしょう。しかし、それでも人がいなくては回せないのでとにかく採用。そんなことがまかり通ているのが現実です。「研修で更生」「マネージャーがついて見ていれば何とかなる」など、何とかなると、希望的な考えに陥りがちであると思います。しかし、ことはそう希望的観測通りにはいかないものです。そうした採用が、取り返しのつかない問題を起こす可能性も大いにあると思います。

先日の日経新聞の記事にありましたが、介護施設で高齢者への虐待が、36%増の408件にも上るという記事がありました。こうした事件が施設名入りであからさまになると、事業そのものが大変厳しくなっていく経営リスクとなることでしょう。

起きてからでは遅いのですが、どうもお話ししていると、そうもいっていられないと、こうした事件が「うちでは起きない」という楽観的確信がおありのようで、所謂臭いものに蓋的な感覚が多いように感じられます。

違う業界ですが、同じく応募難の業種で、来るもの拒まず採用を行っていて、3人連続で現場で問題を起こした採用が続いた企業様がありました。やはり入口での防御は必要と、適性検査の導入に踏み切られています。

そう大きくない問題や社内で被害が済む程度なら、まだしも対外的に大きな問題となるような、不祥事は経営を揺るがしかねません

入り口でのある程度の精査は無いと、この悲劇は避けられないと思います。適性検査を上手に活用し、面接だけでは見抜けない、人材の課題や、その人材の特性を測定していくことが肝要かもしれません。

足切りしている場合ではないという言葉を、よく耳にしますが、リスクのある人材を採用している場合ではない、というのが経営視点から見た本質ではないでしょうか。

 

 

 

 

 

 

採用リスクのある人材を見出す

採用するには最低限備えていてもらわねば困る要素を、素で分析できるのが一般的に適性検査です。
検査でリスクのある項目が目に着いたら、採用は考えるべきではないでしょうか。逆に何も引っかからなかったら、安心して採用できるのではないでしょうか。敢えて爆弾を抱える採用をすることを避けていかねば、経営リスクを抱え込むことになります。マネジメントでカバーできる範囲もあるかもしれませんので、最終的には各企業様の判断に委ねることになるのですが、その材料は持っておきたいものです。

介護

※本コラムは当社独自の知見による一般論です。いかなる適性検査ツールベンダーの見解は入っておりません。

採用リスク低減コラム
その1:採用による経営リスクを考える
その2:採用適性検査の用途による使い分け
その3:採用リスクの避け難きものはなにか
その4:採用適性検査の種類と使い分け
その5:精査せず採用した結果の悲劇を避ける
その6:適性検査としての使用評価のポイント
その7:採用適性検査は契約社員から正社員の転換時にこそ必須
その8:自宅受検でも採用適性検査の不正防止
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